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東北地方太平洋沖地震 気象庁発表によるM9.0は地震の規模としては1923年（大正12年）の関東大震災（大正関東地震）のM7.9を上回る日本国内観測史上最大、アメリカ地質調査所（USGS）の情報によれば1900年以降、世界でも4番目のものとなった。東北地方を中心として大きな被害を出し、1都9県が災害救助法の適用を受けた。地震の影響は広範囲に波及し、関東地方や北海道でも死傷者が出る事態となっている。警察庁発表による死者数は3月18日に1995年の阪神・淡路大震災（兵庫県南部地震）の死者数を超え、行方不明者も含めれば戦後初めて1万人を越える戦後最悪の自然災害となった。 (Wikipedia「東北地方太平洋沖地震」より) |
そんな状況下において当サイト（防災グッズまかせなサイト）が、大切な子供や家族そして親類縁者や友達を災害から守るためについて考えるきっかけとなれば幸いです。防災グッズまかせなサイトは、災害が襲ってきたとき、みなさんのお役に立てるよう有用な防災グッズを取り扱っています。 自分や大切な家族のために是非この防災グッズまかせなサイトを見てまわってください。 きっとみなさんのお役にたてる防災グッズが見つかるはずです。
災害に備える
●家庭を安全な空間に
阪神淡路大震災では、6,433人(いわゆる震災関連死を含む)の人が亡くなりました。このうち、約5,000人が、自宅の倒壊や家具の転倒による即死だったと言われています。
また、13万人以上の生き埋めが発生しました。阪神淡路大震災を経験した人の多くが、強い揺れの中では「何もできなかった」と言っています。最初の被害が少なければ、その後の対応がとても楽になります私たちが長い時間を過ごす、家庭こそ安全な空間にしたいものです。
家庭を安全な空間にするコツを挙げました。参考にしてもらうと光栄です。
過去、震災で建物に大きな被害が出るたび、建築基準法に定められた耐震基準が改正されてきました。この新耐震基準に適合した建物は、阪神淡路大震災でも、被害が小さかったと言われています。それ以前に建てられた建物は、耐震診断を受け、必要な補強をしておくと安心です。各地方自治体では、建築物耐震診断助成を実施していますので、確認は各地方自治体の担当窓口へお伺いください。たとえば助成金額は、戸建住宅であれば耐震診断に要した費用の2分の1。共同住宅耐震診断に要した費用の2分の1を助成してもらえます。
建物が丈夫でも、家財道具や電化製品が倒れてきて、その下敷きになることがあります。そのことで、けがをしたり、生き埋めになったり、倒れてきた家財道具に挟まれて逃げ遅れたり、最悪命を落とすこともあります。
特に、とっさの行動ができない高齢者や障害者のいるご家庭では、ふだん過ごす部屋の家具は、必ず固定しましょう。
各地方自治体では、高齢者や障害者のいるご家庭に対し、無償で家具転倒防止金具の取り付けを行っているところがあります。また、防災用品をあっせんしているところもありますので、ご自分が住んでおられる各地方自治体担当窓口の方へおたずねください。
家具転倒防止金具等はこちら...
地震の揺れで、窓ガラスが割れたり、食器棚が倒れたり食器が割れたりして散乱することがあります。割れたガラスは、刃物のように身体を傷つけ、大けがの元になります。 室内では素足でいますから、もしガラスを踏むと足の裏を傷つけ、その後の行動力を大きく損ないます。
そこで事前に窓や食器棚のガラスに、飛散防止用のフィルムを貼るといざというときに効果的です。それに窓ガラスにフィルムを貼るとＵＶ対策にもなります。
観音開きの食器棚には、開放防止金具等の安価で便利なグッズもありますから利用されるといざというときに食器等の被害も最小限ですみます。各地方自治体において防災用品をあっせんしているところもありますので、ご自分が住んでおられる各地方自治体担当窓口の方へおたずねください。
またこちらにもありますのでよかったら覗いてみてください....
地震が起きると、多くの場合、火災が発生し、消さない限り延焼を続けます。しかし、ほとんどの場合、最初は小さな火ですのでバケツの水や携帯用消火器、あるいは家庭用消火器で容易に消火活動ができます。
各家庭での初期消火こそが、街を飲み込む大火災を防ぐ、最も効果的な方法です。各地方自治体では消火器の購入や薬剤の詰め替えをあっせんしているところもありますので、各地方自治体担当窓口にお問い合わせください。
消火器グッズはこちら....
災害後はほとんど停電という状況下におちいります。そこで停電でも正しい情報が即座に入手できる（充電式）携帯ラジオ。夜間の災害でも安全に行動できる（充電式）懐中電灯。最低１日、できれば３日分の飲料水と食糧。そのほか、簡易トイレや軍手、ロープ等の非常持ち出し袋など、備えがあれば安心できます。そこで各家庭で話し合い緊急時に持ち出すリスト等を作成することをお勧めいたします。（当サイトでもチェックリストを作成しましたので参考にしてください。）
また
各地方自治体では防災用品のあっせんも行っているところがありますので、お住まいの各地方自治体担当窓口へお問い合わせください。
防災グッズはこちら....
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